カイシャ
日本語教育事業部営業部長 遠山大輔が想う「学びの面白さ」とは
Edutainmentとは？といっても、人それぞれの想いがあると思います。今回は、日本語教育事業部 営業本部長の遠山大輔（チーフマネージャー）に、日本語教育事業における「学びの面白さ」についてインタビューしましたので紹介します。
まずは、担当している業務を教えてください。
私は日本語教育事業部HAJL営業部の営業部長という役割を担っております。日本語教育営業部では日本語学校（東京校・大阪校・佐賀校3キャンパス）及び企業研修部門の運営・統括をしています。
一般的に「日本語教育」と聞くと一番イメージされるのが外国人留学生向けの「日本語学校」ですよね。
ヒューマンアカデミーも1985年から日本語学校を展開しています。現在は東京校・大阪校・佐賀校の３キャンパス（定員約4000名）設置しており、日本語教育事業部の中心事業として位置付けています。周辺事業として中国籍留学生向けの大学・大学院進学予備校「進学塾」や日本在住外国人の方向け「実用日本語講座」「JLPT対策講座」等あります。
もう一つ、近年、力をいれているのが国内外の企業様に在籍する外国籍従業員対象の日本語・異文化理解の企業研修事業です。外国籍のエンジニアを雇用されているIT企業の方々や外国籍従業員の多い介護施設の方々など、業界も分野も多岐にわたります。
また、このコロナ禍、授業形態をオンラインに切り替えての授業提供も進めており、昨年、事業部内横断的に通信教育部署を立ち上げ、オンライン授業（主にライブ型）での日本語教育も提供しています。
オンライン授業でも触れられていましたが、海外とのつながりが強い日本語教育事業において、コロナの影響はいかがでしたか？
事業における影響は甚大でした。外国とのつながりが強いからこそ、コロナ感染拡大予防は国内のみならず、世界的に非常に重要な取り組みであるので、日本への入国中止・制限は必要な措置であると思っています。しかしながら、外国人留学生が入国できない、国によってはロックダウンで募集すらままならない状況が続き、想定したクラス開講ができないような状況が1年以上続き、まだ先が見えていない状況です。
しかし、そのような中でもポジティブな影響もいくつかあると感じています。まず、全世界的なeラーニングの普及です。元々オンライン授業・VOD教材などeラーニングには取り組んでいましたが、このコロナで一気に普及・一般化したように感じています。オンライン授業への垣根が一気に下がったように感じています。まだまださまざまな課題はありますが、教室型授業ではなく、オンラインに特化した日本語教授法や仕組み作りの構築で今までリーチできていなかった世界中の日本語学習者層にリーチできるチャンスが広がったのではないかと感じています。さらに、教育IT化への取り組みが加速しています。私個人としては、高速学習や教育品質の定量化（見える化）など、つまり今まで講師が経験により「暗黙知」で行っていた教育を「形式知」に落とし込み、「教育を科学する」ことをより一層、推し進めていきたいと思っています。またDXによる教育原価削減や教育コスト比重の変化等も含め、事業としての日本語教育のビジネスモデルを短期間に「フルモデルチェンジ」させて、日本語教育におけるニュースタンダードを創造していければと想っています。
営業本部長が考えるヒューマンアカデミーの掲げるEdutainmentとは？
ヒューマンアカデミーが掲げる「Edutainment」とは、「Education（学び）」と「Entertainment（面白い）」を掛け合わせた造語です。外国人留学生の皆さんにとっては、日本留学経験そのものが、ヒューマンアカデミーが考える「Edutainment」にかなり近しいと思います。またすべての日本語学習者にとって、座学としての語学だけでなく、体験として日本という国を知ることにも学びの面白さがあるのだろうと考えています。特に語学は学ぶことよりも、使うことが肝要です。そのため、我々の日本語教育も以下の教育方針を掲げています。
＜ヒューマンアカデミー日本語学校 教育方針＞
・ＣＥＦＲの理念をもとに授業内容を構成し、評価します。
・行動中心アプローチに基づいて授業を行い、実社会で活きる日本語の運用力を育てます。
・学習者が中心になって主体的に動く「活動型の授業」を実践します。
・学習者同士がピア・ラーニングによって能動的、自律的に学ぶ環境を整えます。
これは外国人留学生のみならず、すべての学生にとって、教室での学びにおいても、教室内では教わるものではなく、学ぶものであり、学生自ら主体的に動くこと、日本語を使って話をすることを促す教育スタイルをとっています。日本語を学ぶことは教室という切り取られた空間での出来事ではなく、日本語を使う生活・仕事などの日常の延長線に置かれおり、日本語を使うことの面白さを感じてもらえるように工夫しています。それが、たとえオンライン授業であったとしても同じように考えています。
2020年度はコロナによって大きな時代の変化がありました。人材の往来が難しくなってしまったこの時代において、またオンラインによるコミュニケーションが普遍化し始めたこの時代においても、必要とされる日本語教育の在り方を常に探求し、つねに時代と共に世の中に提供していいきたいと切に思っています。
事業部・役職名は2021年3月30日現在になります。
